2018年の前半は、
仮想通貨市場全体としてはもう少し盛り上がりが欲しいところでしたね。
ただ、
これら暗号通貨に関わる裏側では色々と動いているんです。
2021年現在のクレジットカードやデビットカードによる決済／支払い方法に関しては、VISAやMasterCardが世界をリードしていますが、個人的に注目しているのが仮想通貨カードで仮想通貨を介した決済や支払い手段が出来上がる。というものです。
この界隈の動きについてシェアしたいと思います。
仮想通貨カードの前に、仮想通貨がクレジットカードで購入停止になっている話
ビットコインやイーサリアム、リップル、ビットコインキャッシュなど
主要な仮想通貨銘柄が軒並み下落相場を展開している2018年。
2021年は各暗号通貨戻してきていますね！
今までは、
通常のクレジットカードを通じて、
これらの仮想通貨を購入することは可能でした(というより簡単でした)
このクレジットカードを使って仮想通貨を購入できる点が、
2017年の仮想通貨ブームを作り出したといっても過言ではないのですが
2018年は動きが変わってきています。
Bank of AmericaやJPモルガンの動きに始まり、
日本の各仮想通貨取引所も相次いでクレジットカードを利用しての仮想通貨購入を停止。
以下の国内大手クレジットカード会社も
海外勢の動きに追随するように、クレカでの購入を停止しています。
- 三井住友カード
- 三菱UFJニコス
- クレディセゾン
- JCB
- イオンフィナンシャルサービス
どのような背景なのか？と言えば、
大きく2つに分けられると考えています。
- 投機を助長している
- カード会社の損失リスク考慮
１．投機を助長している
世の中に投機を助長する行為であるという批判があることを考慮し、
クレジットカードでの仮想通貨購入を停止させたというもの。
必ずしもクレジットカード会社にそういった意図があったとは言えませんが、
結果的に仮想通貨市場の拡大に寄与しているということは、助長しているともとれます。
ただし、
仮想通貨自体は、
そもそも投機対象として生まれたわけでも
存在意義を見出されたわけでもなく、決済手段などの役割がメインだったわけです。
よくよく考えれば、
国内のFXや株式投資において
株などをクレジットカードで購入することは原則出来ないので
仮想通貨だけ出来るというのはちょっと違和感のある話ではありますよね。
逆説的に言えば、
仮想通貨は金融商品であるということになるのかもしれませんが・・・
まぁ、
２０１８年現在は、
まだ仮想通貨を世間が投機対象と見ているということの裏返しかもしれませんね。
２．カード会社の損失リスクを考慮
クレジットカード会社は、
クレジット＝信用を元にして成り立っていますよね。
今日１０万円の買い物をしても、
アナタの銀行口座から引き落とされるのは３０日後だったりするのは、
クレジットカード会社がアナタを信用してお金を貸してくれているのと同義です。
これを前提とした時に、
クレジットカードで仮想通貨を買った時のパターンを考えてみましょう。
例えば、
クレジットカードでビットコインを１００万円分買ったとします。
分かりやすいように、
ビットコイン購入時点では１BTC＝１００万円とします。
すると、
１００万円で１BTCを手に入れたことになります。
ところが、
購入直後にビットコイン価格が大暴落し、
１BTC＝５０万円となってしまったらどうでしょうか？
クレジットカード会社には、
１００万円の返済が絶対ですよね。
ですが、
自分の手元に残っている資産は、
５０万円の価値しかない１BTC(１ビットコイン)です。
仮に、
このビットコインを売却し日本円に換金したとしても
５０万円足りないんですよね。
普通であれば、
残りの５０万円は貯金から支払おうなどとなりますが、
意外と、仮想通貨に参入している人は貯金が多くないにも関わらず
クレジットカードで購入していたりするそうです。
そうなると、
クレジットカード会社は困ります。
しっかりと返済してもらえることが前提で成り立っているビジネスモデルですから、
こうやって貸し倒れするような人が増えてしまうと、ビジネスとして成り立たなくなってしまうわけです。
こういったリスクから、
大手クレジットカード会社は仮想通貨の購入から撤退しているわけです。
仮想通貨カードが世界中で本格普及するのは2022年？2023年？
私は、
ほぼ間違いなく
近い将来【仮想通貨カード】が世界中で使われるようになると考えています。
ただし、
仮想通貨カードと言っても
どのようなカードなのか？が問題ですよね。
カードというと、
クレジットカードを想像する人が多いかと思いますが、
クレジットカードとデビットカードの2つに大別できます。
クレカとデビットカードの違いについては、
ココでは割愛しますが、クレジットカードの場合は、
決済タイミングと支払いタイミングにタイムラグが生じます。
このタイムラグの何が問題になるか？と言いますと、
価格変動が大きな仮想通貨の場合は、怖くて決済手段として利用できないということです。
分かりやすい例を出したいと思います。
例えば、
1BTC＝100万円の時に
10万円のテレビを仮想通貨カードで購入したとします。
日本円で10万円の支払いだな！と思っていたら、
ビットコインの価格が大幅下落し、1BTC＝50万円に下がってしまいました。
すると、
テレビを購入した時に10万円の決済をしたわけですから、
購入当時のレートで0.1BTCを支払う必要があります。
支払いタイミングで1BTC＝50万円になるということは、
0.1BTC＝5万円になるということになります。
つまり、
0.1BTCを支払えば良いのですから、
日本円に換算すると5万円の支払いで良い！ということになります。
コレだと、
10万円のものが5万円で買えたようなものですから、
お店は大損していると言っても過言ではないのです。
つまり、
購入と支払いのタイミングがズレると
価格変動によって支払う額が大きく変わってきてしまう可能性があるわけです。
これは、
仮想通貨だけではなく、
海外旅行におけるドル円など法定通貨においても言えることです。
ただし、
基本的には法定通貨における価格変動は数％程度の変動が基本であり
1日で価格が30％以上下落！上昇！ということは基本的には怒らない状態です。
一方で、
10％前後の下落が毎日のように起こっている仮想通貨の場合は、
それ自体を決済手段としてしまうと、様々なリスクを背負う必要が出てきてしまうので、ボラが大きな現在は、クレジットカードの決済としては不向きなわけです。
一方で、
デビットカードの場合、
基本的にはカードで購入したタイミングで
即時銀行口座から対応する金額を引き落とされる仕組みとなっています。
この即時決済・即時支払いであれば、
価格変動が大きな仮想通貨であったとしても
決済手段としては成立することになります。
2018年や2019年は、
デビットカード止まりだと想定します。
そして、
2020年過ぎ頃から
仮想通貨市場全体が成熟に向かい始め
価格変動のボラも小さくなっていくと考えています。
で、
足元取り組めることとしましては、
マネパカードというカードがこのデビットカードに近いサービスを提供してくれています。
デビットカードに近いと表現しているのは、
デビットカードそのものではなく、デビットカードのような機能を持っているだけだからです。
もっと言うと、
マネパカードはプリペイドカードと言ったほうが良いかもしれません。
マネパカードを発行しているマネーパートナーズグループは、
このプリペイドカードのみならず、今後面白い動きをしてくると思いますよ。
つまり、
マネーパートナーズの株も・・・
決済手段としての仮想通貨は、
近い将来必ず世界に浸透することでしょう。
そうなると何が変わるでしょうか？
周辺の機能として何が必要とされるでしょうか？
何が注目されるでしょうか？
その辺に目をつけておくと、
大衆の半歩先を行けるかもしれませんね。
個人的には、
以下4つに注目してます。
- マネーパートナーズ
- マスターカード
- 三菱UFJ
- クリ◯◯◯◯◯